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会社四季報の見方

 株式投資をするうえで投資の判断基準となるのは、「ファンダメンタル」、つまり、会社が収益を上げられるかどうかということと、「株式の流動性」、つまり、株を買いたい、あるいは売りたいというときにいつでも自由に売り買いできるか、ということの2点です。

 このうち、ファンダメンタルを分析するために個人投資家にとって不可欠なツールが「会社四季報」です。会社四季報は小さなスペースのなかにファンダメンタルを分析するための非常に多くの情報が入っています。

 会社四季報のなかで、必ず確認すべきなのは、以下の項目です。

まず、企業名のすぐ隣に記載されている【特色】。これは、その会社がどんな事業をしているかが非常に簡潔に書かれています。「何をしている会社か」というのを知ることは、株式投資の対象企業になるかどうかを判断する基本中の基本になります。

次に確認が必要なのが9行ほどで記載されているコメント部分。【増益】【好調】といった項目が会社ごとに2つ記載されています。

これには、足元の状況や、中期的な方向性などが具体的に書かれています。ここに「東証1部昇格目指す」、「過去最高益更新」といった記述がある場合には、株式投資先として有力候補になるといえます。

東証1部に昇格するには、株主数や時価総額(株価と発行済み株式数をかけた金額)がある一定水準以上でなければならないという規定があります。「東証1部昇格目指す」と記述されている会社は、近くそれらの基準を満たす当てがある、ということになります。ですから、株価も株式の流動性も上がると判断できるわけです。

「過去最高益更新」という記述がある場合は、申し上げるまでもなく、業績が絶好調ということですので、株式投資の候補として挙げられることになります。

 その隣の項目の【株主】も重要です。オーナー企業なのか、サラリーマン社長の会社なのか、大株主のなかに仕手筋などの要注意人物がいないか、といったことを確認します。
 
社長や代表権のある会長、あるいは、こういった社長や会長の資産管理会社が筆頭株主で株式の33%以上を持つようならば、オーナー企業です。オーナー企業ならば、そのオーナーが株価を上げようと必死にがんばるということが期待できます。ですから、株式投資先として有力な候補になります。
 
また、見落としがちですが、【株主】の項目の大株主リストの下に書いてある〈外国〉〈投信〉も非常に重要なチェックポイントです。

 〈外国〉とは、直近の外国人投資家の株式保有割合、〈投信〉とは、直近の国内の投資信託の株式保有割合を記載したものです。この割合が10%を超えるようですと、これら株式投資のプロが、株価上昇のときに利益を確定するための売りを行うことが懸念されます。反対にこの割合がゼロですと、プロの投資家から無視されている会社ということになります。ですから、株式投資対象としては難しいという判断のひとつになります。

 〈外国〉〈投信〉の数字としては、3~5%程度が理想的です。投資のプロが注視していると同時に、仮に株価が上昇した場合には買い持ち高を上げてくると予想できる水準の保有割合だからです。

 また、〈外国〉〈投信〉の項目は、過去の会社四季報の数字と見比べる必要があります。たとえば、半年前の四季報の数字と比べて、最新版の四季報の数字が上がっていたとしたら、プロの投資家が過去半年の間に買い増したということになります。ですから、個人投資家としても、株式投資に乗り出すべきではないか、という判断材料になります。

 左端の一番上に記載されている【資本移動】も注意してチェックしましょう。これは、増資や株式分割といった大きな資本移動をいつ行ったかが一目で分かります。頻繁に株式分割を行っている会社の場合、株主の数を増やそう、株式の流動性を高めようとしているということです。ですから、有力な株式投資先候補としてリストアップできます

 そして、左下に記載されている【業績】を確認します。過去5期分の売上高、営業利益、経常利益、純利益などが一覧表になっています。さらに、会社四季報を発行している「東洋経済新報社」の記者やアナリストが独自取材を重ねて分析した向こう2期分の業績予想も掲載されています。過去最高益を更新するような会社ですと、有力な株式投資先となります。

 これらのほかに【配当】、有利子負債と現金同等物も参考までにチェックしましょう。増配を続けている会社や予想配当利回りの高い会社は株式投資対象として有力になります。また、有利子負債が少なく、現金同等物が多い会社も、財務体質が強固ということで株式投資対象の有力候補になり得ます。